ジャーナル(査読誌)

 

『組織科学』(学会誌)

学会誌『組織科学』は、組織学会が編集し、白桃書房より発行している学術雑誌です。年4回刊行し、日本の組織論や経営学の分野において最先端の研究論文を掲載しています。組織の諸問題に関し、経営学、経済学、行政学、社会学、心理学などの分野から学際的にアプローチしていることで高い評価を得ております。

組織科学(英文名:Organizational Science)
Online ISSN : 2187-932X
Print ISSN : 0286-9713
ISSN-L : 0286-9713

 

最新号(Vol.55 No.3)2022年3月20日発行(外部リンク)

J-STAGE版『組織科学』(外部リンク)

投稿をお考えの方へ

『組織科学』オンライン論文投稿システム(Editorial Manger)

投稿にあたっての注意事項

査読プロセス

『組織科学』掲載論文の著作権の取り扱いについて

英文年報

組織科学編集委員会

出版倫理と不正行為に関する声明

論文査読倫理綱領

『組織科学』統計情報

 

『組織科学』編集委員会からのお知らせ

・『組織科学』第16回特集論文公募について(2022年5月31日締切) 特集テーマ「社会の変化、組織の変化」
・『組織科学』過去のお知らせ配信フォルダ(Google Drive:外部リンク)



 

正会員は、『組織科学』の編集方針に合致する内容であれば、「自由論題」または「公募による特集論文(Call for Papers方式による査読付き投稿論文)」に投稿することができます。

自由論題」は時期を問わずに募集しており、編集方針に合致する広範なテーマが歓迎されます。投稿された論文は、査読審査プロセスを経た上で、『組織科学』に掲載されます。

公募による特集論文(CFP)」は、特定のテーマに基づいて募集されます。投稿された論文は、「自由論題」と同様の査読審査プロセスを経た上で、特集号編集チームが監修する『組織科学』特集号に掲載されます。「公募による特集論文」の募集状況については、組織学会ホームページ掲載の「『組織科学』編集委員会からのお知らせ」や『組織科学』誌をご覧ください。

『組織科学』編集委員会は、投稿論文の迅速な審査のためにシニアエディター(SE:Senior Editor)制度を採用しています。査読制度やSE制度については、『組織科学』編集方針や『組織科学』執筆・投稿規程ををご覧ください。

投稿に当たっては、下記のGoogleドライブにアクセスし、執筆・投稿規程、投稿マニュアル、投稿可能な未刊行論文についてをご参照のうえ、『組織科学』論文投稿システム(Editorial Manager)を使って投稿してください。『組織科学』オンライン論文投稿システムをご利用の際は、アカウント登録マニュアルに従って登録する必要があります。

・『組織科学』投稿関係ファイル配信フォルダ(Google Drive:外部リンク)
※フォルダ内は常に最新版ファイルを配布しています。過去にファイルをダウンロードをされた方は、適宜、お手元のファイルと差し替えをお願いいたします。

『組織科学』編集方針.pdf
『組織科学』執筆・投稿規程.pdf
『組織科学』未公刊の基準.pdf
『組織科学』オンライン論文投稿システム・アカウント登録マニュアル.pdf
『組織科学』オンライン論文投稿システム・投稿マニュアル.pdf
『組織科学』掲載論文の「著作物利用許諾契約」について.pdf

 

●投稿する際は、下記のリンクより『組織科学』オンライン論文投稿システム(Editorial Manger)へアクセスしてください。
・『組織科学』オンライン論文投稿システム(外部リンク)

(投稿者への注意事項)

●少なくとも投稿者(執筆者)のうち1名は、組織学会正会員の必要があります。
●査読料・掲載料は無料です。
●採択された論文の著作権の取扱いについては、本ページの下段に表示する「『組織科学』掲載論文の著作物利用許諾契約について」を参照してください。

『組織科学』の目的

1967年に創刊された『組織科学』の発刊の辞には、「今日の学問的研究の段階は専門科学のインテグレーションによらなければ、飛躍的発展は望み得ない段階にきている。 ことに、現代的問題である組織の問題はすぐれて、インターディシプリナリー(学際的)な研究を要請している。組織学会はこの要請にこたへる。 そして、『組織科学』は組織問題のこのインターディシプリナリーな共同研究の広場である。その対象とする組織は具体的には経営組織の問題が中心になろうが、しかし、その範囲は広く、現代的課題としての組織問題一般である。 そして、それは関連専門科学及び経営実践の種々の観点から多角的に掘り下げられ、それらが、この共同の広場である『組織科学』でコミュニケートされ琢磨される。さらにすすんでこれらの総合化、統合化の努力が行われる。 そして、われわれのこれらの研究成果は『組織科学』の名称の示す組織科学の集約化され、組織科学という新しい学問の理論とその体系化がきずきあげられなければならない。」とあります。

広い意味での組織の現代的な課題を研究対象とすること、さまざまな研究分野の多角的な観点からの研究を行うこと、各分野の研究成果を統合することの必要性は、今日でもまったく変わらないばかりか、ますますその要請が高まっていると言えましょう。組織科学は、初心を忘れることなく、多様な最先端研究の協働の場となるべく、急速な技術の発達や国際化、社会構造の変化等を背景とした現代的な組織の諸問題に取り組んでいきます。



 

『組織科学』編集委員会は、投稿論文の迅速な審査のためにシニアエディター(以下、SE:Senior Editor)制度を採用し、個々の投稿論文審査についての権限をSEに大幅に委譲しています。査読はピアレビューで行われます。

投稿論文は、学問分野・研究領域を考慮した上で、編集委員会によって任命された SEのうち一人に割り振られます。担当SEは投稿者と匿名レフェリーとの間に入り、審査プロセスを推進します。SEは、通常のケースでは二名の匿名レフェリーを任命し、レフェリーによる査読結果を総合して、投稿論文の採否に関する判断を行ないます。

査読者は査読者倫理綱領に基づいて査読を行います。

審査結果は、下記のいずれかです。
1.採用(無条件もしくは修正条件付き)
2.改訂後再審査
3.不採用

SEは、投稿から二ヶ月以内に最初の審査結果が投稿者の手許に届くよう努力します。
その際には
1.掲載の可能性
2.掲載の場合には、無条件な掲載か条件付きか
3.条件付き採用および改訂後再審査の場合には、改訂の方向性を、投稿者に明確に伝えます。

2009年1月1日以降の受付分からは、このSE選択プロセスに投稿者のご意見を出来る限り反映する工夫を採用しております。

シニアエディター(2021年9月1日より変更、下線は編集委員長・副編集委員長・委員兼任)

青島矢一(一橋大学)・網倉久永(上智大学)・安藤史江(南山大学)
石川淳(立教大学)・一小路武安(東北大学)・稲水伸行(東京大学)
宇田川元一(埼玉大学)・浦野充洋(関西学院大学)・江島由裕(大阪経済大学)
江夏幾多郎(神戸大学)・大木清弘(東京大学)・尾形真実哉(甲南大学)
小野善生(滋賀大学)・勝又壮太郎(大阪大学)・加藤敬太(埼玉大学)
加藤俊彦(一橋大学)・河野英子(横浜国立大学)・小阪玄次郎(上智大学)
小本恵照(駒澤大学)・近能善範(法政大学)・酒井健(東北大学)
佐々木将人(一橋大学)・佐藤秀典(筑波大学)・島貫智行(一橋大学)
島本実(一橋大学)・清水洋(早稲田大学)・妹尾大(東京工業大学)
高尾義明(東京都立大学)・高橋勅徳(東京都立大学)・竹田陽子(東京都立大学)
立本博文(筑波大学)・坪山雄樹(一橋大学)・中村洋(慶應義塾大学)
西村孝史(東京都立大学)・西本章宏(関西学院大学)・服部泰宏(神戸大学)
福嶋路(東北大学)・福地宏之(一橋大学)・藤原雅俊(一橋大学)
古瀬公博(武蔵大学)・松井剛(一橋大学)・松尾睦(北海道大学)
松嶋登(神戸大学)・松本雄一(関西学院大学)・松本陽一(慶應義塾大学)
水越康介(東京都立大学)・宮尾学(神戸大学)・森永雄太(武蔵大学)
安田雪(南山大学)・安本雅典(横浜国立大学)・山内裕(京都大学)
山下勝(青山学院大学)・山田仁一郎(京都大学)・山野井順一(早稲田大学)
横山斉理(法政大学)・吉野直人(関西学院大学)・吉村典久(大阪市立大学)



 

特定非営利活動法人組織学会は、会員による研究成果を広く社会に公開していくことを目的としております。研究成果発表の主要な場である学会誌『組織科学』については、インターネットを通じた掲載論文の電子的公開を積極的に奨励する一方で、印刷体による発行を継続して参ります。

ただし、印刷体として出版されたコンテンツを、寄稿者の個人Webページや所属機関のレポジトリなどを通じて電子的に公開することで、知的所有権に関連する問題が発生する可能性があります。潜在的なトラブルを回避し、研究成果の公開をスムーズに進めるために、寄稿者と組織学会の間で著作物利用に関する権利・義務関係を明示し、『組織科学』発行に際して「著作物利用許諾契約」を取り交わさせていただきます。
こちらより「『組織科学』掲載論文の「著作物利用許諾契約」について」をダウンロードしてください。

「著作物利用許諾契約」の主旨は、寄稿者(著作者)の保有する知的所有権に関連する諸権利のうち、『組織科学』として出版する目的のみに限定して、著作物を編集・複製・頒布する権利を組織学会にライセンスすることにあります。

本契約を締結すると、初出が『組織科学』であることを明記することを条件に、以下の各事項について組織学会および出版頂く先からの承認が不要になります。

  1. 他の印刷媒体への著作者自身による転載(加筆修正を含む)
  2. 教育機関での著作者自身による授業のための複製

一方、『組織科学』として出版された論文等の版面や編集の過程で加工・修正・翻案ないし作成した図表等については、複製・頒布・二次利用の権利を組織学会および出版委託先が管理いたします。そのため、著作者自身のWebページや機関リポジトリなどを通じて著作物を電子的に公開する場合には、著作者自身の作成による最終原稿を用いていただきます。

本契約制度についてのご質問・ご意見は、編集委員会までお寄せ下さい。『組織科学』に寄稿される際には、本契約制度の主旨をご理解いただき、組織学会との間に「著作物利用許諾契約」をご締結いただきますよう、お願い申し上げます。なお、本契約制度は2009年1月より運用を開始しており、2013年9月25日より、契約の内容を一部改定し、2020年12月30の日に一部文言を修正いたしました。

 

英文年報

日本の優れた経営学研究を国際的に発信するために、英文年報(別冊特別号)をスタートしました。J-STAGE上でのみ発行し、Annals of Organizational ScienceInternational Special Issue of Organizational Science)という 名称で、組織科学の特別版という位置づけです(組織科学本誌としての発行ではありません)。 J-STAGE上の組織科学の各巻の第5号が英文年報にあたります。過去に高宮賞を受賞した論文を中心に今後も、組織科学ひいては組織学会の国際的発信を強化するために継続して発行していきます。なお、アクセス制限はありません。



 

担当理事・編集委員長(SE兼任)
立本博文(筑波大学)

担当評議員・副編集委員長(SE兼任)
大木清弘(東京大学)・島貫智行(一橋大学)・古瀬公博(武蔵大学)

編集委員(SE兼任)
勝又壮太郎(大阪大学)・河野英子(横浜国立大学)・坪山雄樹(一橋大学)
中村洋(慶應義塾大学)・西村孝史(東京都立大学)服部泰宏(神戸大学)
福地宏之(一橋大学)・藤原雅俊(一橋大学)・松嶋登(神戸大学)
松本陽一(慶應義塾大学)

編集幹事
伊藤智明(京都大学)・岩尾俊兵(慶應義塾大学)・塩谷剛(香川大学)
舟津昌平(京都産業大学)・松下将章(関東学院大学)・山口真一(国際大学)
渡辺周(大阪大学)



 

組織学会会誌『組織科学』は、出版倫理と不正行為に関して、以下の原則に従います。
1 編集委員会
-『組織科学』編集委員会は、組織論や経営学および関連する分野の研究において顕著な業績をもつ当学会会員より構成されます。

2 著者の役割と責任
– すべての著者が、投稿論文の研究に十分に貢献している必要があります。
– 二重投稿は認められません。(詳細は「『組織科学』執筆・投稿規程」の「11.【 未刊行の原則】」を参照してください。)
– 査読における著者の役割については「『組織科学』執筆・投稿規程」の[投稿及び査読審査]を参照してください。
– 投稿論文には、関連文献の引用・参照を適切に行うとともに、参考文献リストを付与してください。
– 投稿論文が採用された場合、掲載料は無料です。
– 採録後の論文に誤りが発見された場合には、著者には、誤りを修正した訂正稿を出していただくか、論文の取り下げをしていただく場合があります。

3 査読のプロセス
– 投稿論文は査読を受けます。査読は、国内外の論文誌や国際会議に論文を発表されている方に依頼します。(投稿論文の種別は「『組織科学』執筆・投稿規程」の[総則]「2.【論文の種類】」を参照し、査読のプロセスについては「18.【 審査プロセス】」を参照してください)
– 査読者は「論文査読倫理綱領」を念頭において投稿論文の査読をしてください。特に、以下の点に十分注意を払い査読を行ってください。
— 論文に対してコメントを行う際は、そのコメントにより論文が更に適切に改善され、その後の研究活動に有益になるような配慮を十分に行うこと
— 論文の主張が査読者の考え方と異なる場合でも、その前提やデータ等から妥当に帰結できるものであると認められる場合は、それを是認すること
– 査読者は、投稿論文の著者と利害関係(COI)がないものとします。本学会誌『組織科学』でのCOIの定義は次のものです。
— 著者である
— 著者と現在同じ組織に所属している
— 著者と過去 1 年以内に共同で研究している
– 査読者は、引用されていない関連文献がある場合には、それらを指摘します。
– 査読原稿は、機密として扱います。

4 出版倫理
– 投稿論文の執筆にあたっては、他人の著作権その他の権利を侵害し、あるいは法令に違反しないよう十分留意してください。それらに十分留意していないと当学会が判断した場合には、投稿論文は不採録となります。(詳細は「『組織科学』執筆・投稿規程」の「33.【参考文献】」を参照してください。
– 採録論文を取り下げたい場合や訂正稿を学会誌に掲載希望する場合には、『組織科学』編集委員会(お問い合わせフォーム)までご連絡ください。必要な手続きについてご案内いたします。
– 研究不正の疑いがある場合には、原則としてCOPEの手続きに従って対応いたしますので、『組織科学』編集委員会までご連絡ください。

5 論文の著作権・アクセス
– 採録論文の著作権については、『組織科学』執筆・投稿規程」の「4.【著作権の取り扱い】」をご参照ください。
– 『組織科学』第46巻 第1号以降の全ての論文は、J-STAGE上にて無料一般公開されています。

6 アーカイブ
– 学会誌『組織科学』発行は、当学会の基幹事業となります。当学会とともに継続いたしますが、万一、学会誌『組織科学』が存続しなくなった場合であっても、J-STAGE上での閲覧は継続して可能となります。

1. 論文査読の公平性、迅速性、 水準は学会の評価につながるものである。また、組織論や経営学および関連分野の研究コミュニティの発展に寄与することを目的とするため、 以下の各項目を念頭におき、 論文の査読を行うこと。

2. 論文の内容が査読者自身の考えと異なる場合でも、その研究が提示する理論やデータ、分析結果等から妥当に帰結できると認められる場合はその価値をて提認すること。

3. 査読者自身が全知でないことを自覚し、 広い視点からの論文の評価を行うこと。

4. 論文に対してコメントを行う際は、そのコメントにより論文が更に適切に改善され、その後の研究活動に有益となるような配慮を十分に行うこと。

5. 論文の価値は、新規性、厳密性、社会的重要性によって構成されることにある。論文の新規性のみを重視するのではなく、既存の方法を用いた研究であっても、その課題を明らかにすることにより、社会的重要性が高まる可能性を含む場合には、その価値を十分に認める必要があること。
6. 論文の査読を迅速に行うことは、査読者自身の責任であると認識すること。

『組織科学』掲載論文数

・『組織科学』掲載論文数(1994年~2021年)

総掲載件数 特集件数 自由論題件数
2021年 20 15 5
2020年 23 12 11
2019年 24 16 8
2018年 28 15 13
2017年 28 15 13
2016年 24 15 9
2015年 24 15 9
2014年 25 20 5
2013年 26 15 11
2012年 29 17 12
2011年 32 20 12
2010年 27 16 11
2009年 28 19 9
2008年 26 17 9
2007年 31 23 8
2006年 30 17 13
2005年 30 20 10
2004年 25 19 6
2003年 26 21 5
2003年 26 21 5
2002年 30 22 8
2001年 29 22 7
2000年 28 22 6
1999年 32 22 10
1998年 31 23 8
1997年 30 25 5
1996年 29 24 5
1995年 30 25 5
1994年 29 23 6

 

 

・『組織科学』過去5年の論文投稿・論文採択状況(自由論題)

投稿数 採択数 採択率
2021年 36 1 4%
2020年 35 6 18%
2019年 25 5 22%
2018年 42 12 29%
2017年 24 6 25%

※1 採択率=採択数/(投稿数-査読中件数)
※2 直近年は査読中であることが多いため、採択率が低くなります
*採択数・採択率は、現在審査中のものがあるため変化します。