『組織科学』第18回特集論文公募について(2023年5月31日締切)

特集テーマ「ビジネスモデルの研究」

『組織科学』では、このたび 18 回目の特集論文公募を実施することになりました。投稿論文は、設定されたテーマに関連した内容であることが条件ですが、通常の投稿と同様の審査プロセスを経て採択が決定されます(いわゆる「査読付論文」になります)。今回募集するテーマは「ビジネスモデルの研究」です。下記の応募案内をお読みいただき、積極的にご投稿ください。

1. 特集の趣旨

今回のCFPの特集テーマは、「ビジネスモデルの研究」とし、ビジネスモデルに関する論稿を募集します。「ビジネスモデル」は一般に広く用いられている言葉ですが、学術的に定まった定義があるとは必ずしもいえません。論者によって企業間の取引関係を指すものもあれば、売り切りやサブスクリプション、フリーミアムといった課金の仕組みを指すものもあります。本特集では、さまざまな用いられ方をする「ビジネスモデル」という言葉について、その学術的に厳密な定義をひとつに絞り込むことを目的とするのではなく、多様なビジネスモデルの見方が実際に存在していることを踏まえて、「どのような研究がビジネスモデル研究の範疇に含まれるのか」「どのような研究を行うことが、このキーワードがもつポテンシャルをよりよく生かすことにつながるのか」といった、ビジネスモデル研究の輪郭とでも言うべきものを明らかにしていきたいと考えています。したがって、経営戦略論やイノベーション論のようにビジネスモデルという言葉と結びつきやすい研究領域だけでなく、例えばビジネスモデルの変革が組織にもたらす影響のように、ビジネスモデルの研究としてすぐにイメージしにくい研究の投稿も歓迎します。これこそがビジネスモデル研究の王道ではないかという研究から、こういう研究もビジネスモデルの研究としてあって良いのではないかと思われる研究まで、多種多様な論文の投稿をお待ちしております。

2. 特集号編集チーム

  • 松本陽一(慶應義塾大学): 特集号編集責任者
  • 坪山雄樹(一橋大学): 担当編集委員
  • 長内 厚(早稲田大学)
  • 高井文子(横浜国立大学)

3. 日程

  • 論文投稿〆切: 2023年5月31日(『組織科学』オンライン投稿システムに限る)
  • 掲載号(予定): 第57巻第3号(2024年3月刊行)

4. 投稿の方法ならびに審査のプロセス

投稿の方法は、原則として、組織科学の「自由論題」と同様になります。投稿にあたっては、組織学会のホームページに掲載されている「投稿をお考えの方へ」中の「執筆・投稿規定」と「投稿マニュアル」、「投稿可能な未刊行論文について」のファイルをご参照のうえ、『組織科学』オンライン投稿システムを使って投稿してください。論文投稿システム(Editorial Manager)で論文を投稿して頂く際には、最初に論文種別を選ぶ画面が表示されますので、そこで「CFP(公募による特集論文)」を選んで頂くことにより、本特集への応募として扱われます。
審査プロセスは自由論題と同様に進められますが、SE(シニアエディター)の役割を特集号編集チームのメンバーが務める点が異なっています(応募状況によってメンバーが追加されることもあります)。そのため、希望SE制度は適用されません。また、発刊までの期間が限られていることから、通常の自由論題の場合に比べて、審査結果の通知内容が一部簡略化される場合があります。投稿された論文と特集号のテーマが合致しないと編集チームが判断した場合には、特集論文としては審査せず、自由論題として投稿することを著者に推奨することもあります。
以上のことをふまえて、奮ってご応募ください。

第18回CFP_論文公募(2023年5月31日締切)(PDFチラシ・ダウンロード)

『組織科学』第17回特集論文公募について(2022年12月31日締切)

特集テーマ「若手CFP」

『組織科学』では、このたび17回目の特集論文公募(CFP)を実施することになりました。今回は、通常の特集論文とは異なり、特定テーマは設定せず、投稿対象を「若手研究者」としております。学会誌の使命のひとつである「若手研究者のキャリア形成に貢献する」ことを重視したCFPとなります。「若手」の定義などについては、以下の応募案内をお読みいただき、積極的にご投稿ください。

1. 特集の趣旨

『組織科学』が抱える課題の一つが、はたして『組織科学』は若手研究者のキャリア形成に対して、きちんと貢献しているのだろうか、というものです。私たちは、学会で報告し、その内容を論文に仕上げ、SEやレフェリーとのやり取りを経て、学会誌に掲載する、という一連の過程を繰り返すことで、研究者として成長していくわけですが、このうち最終的な「学会誌に投稿する」段階でつまずく方が多いのが現状です。これは若手研究者にとっては大きな壁のように見えるかもしれません。もちろん、厳格な評価を維持することは学会誌にとって重要な条件ですが、それと同時に、主に若手研究者に学会誌での論文掲載の機会を与え、就職や昇進などのキャリア形成に貢献することも重要な役割と言えるでしょう。このような問題意識に立ち、『組織科学』編集委員会として、若手研究者に投稿者を限定したCFPを企画することになりました。CFPは通常の自由論題とは異なり、刊行時期が決められておりますので、レフェリー・プロセスの期間が予測できる、というのが大きなメリットでしょう。
原稿締め切りが12月31日に設定されていますが、これは春の研究発表大会で報告した原稿を論文に仕上げて、12月までに投稿していただくことを想定しています。研究発表大会での報告と学会誌(『組織科学』)への投稿を強く関連付けることも、この「若手CFP」の狙いです。今回の「若手CFP」が好評の場合は、今後も定期的に企画していく予定です。このCFPを機に、『組織科学』は若手研究者を支援する学会誌であることを強く打ち出せればと思っております。多くの若手研究者の皆様からのご投稿を期待しております。

2. 特集号編集チーム

  • 古瀬公博(武蔵大学): 特集号編集責任
  • 立本博文(筑波大学)
  • 大木清弘(東京大学)
  • 島貫智行(一橋大学)

3. 日程

  • 論文投稿〆切: 2022年12月31日(『組織科学』オンライン投稿システムに限る)
  • 掲載号(予定): 第57巻第2号(2023年12月刊行)

4. 投稿者の要件

「若手研究者」の定義:組織学会個人正会員であり、(a) 投稿時点において、博士前期(修士)課程および後期課程在籍中の者、もしくは、(b)2020年3月以降に博士後期課程修了もしくは単位取得退学をした者、を今回のCFPにおける「若手研究者」と定義します。
投稿する際に、「在学証明書」や「修了証明書」をPDF化したものを電子投稿システムに原稿提出と同様にアップロードのうえ、提出してください。
*なお、たとえば、「博士前期課程を修了後、博士後期課程には進学をせずに研究所などに在籍している者」などに関しては、上の定義に準じて判断します。投稿期限1月前の2022年11月30日までに『組織科学』編集委員会にメールにてご連絡ください。

共著について:共著論文については、(a)上に定義した「若手研究者」同士による共著論文、もしくは、(b)「若手研究者」を筆頭著者とする共著論文のみを認めます。

5. 投稿の方法ならびに審査のプロセス

投稿の方法は、原則として、組織科学の「自由論題」と同様になります。投稿にあたっては、組織学会のホームページに掲載されている「投稿をお考えの方へ」中の「執筆・投稿規定」と「投稿マニュアル」、「投稿可能な未刊行論文について」のファイルをご参照のうえ、『組織科学』オンライン投稿システムを使って投稿してください。論文投稿システム(Editorial Manager)で論文を投稿して頂く際には、最初に論文種別を選ぶ画面が表示されますので、そこで「CFP(公募による特集論文)」を選んで頂くことにより、本特集への応募として扱われます。
審査プロセスは自由論題と同様に進められますが、SE(シニアエディター)の役割を特集号編集チームのメンバーが務める点が異なっています(応募状況によってメンバーが追加されることもあります)。そのため、希望SE制度は適用されません。また、発刊までの期間が限られていることから、通常の自由論題の場合に比べて、審査結果の通知内容が一部簡略化される場合があります。投稿された論文と特集号のテーマが合致しないと編集チームが判断した場合には、特集論文としては審査せず、自由論題として投稿することを著者に推奨することもあります。
以上のことをふまえて、奮ってご応募ください。

●お問い合わせ:『組織科学』編集委員会:os.edit.kanji【at】gmail.com
※【at】を@に差し替えてお送りください。

第12回 アントレプレナーシップ・コンファランス開催案内と報告論文の募集

このたび、第12回アントレプレナーシップ・コンファランスを、日本ベンチャー学会、日本中小企業学会、企業家研究フォーラム、ファミリービジネス学会の共催、および日本経営学会と組織学会とのご協力で、下記の要領で実施することと
なりました。それに先立ち、報告論文の公募をおこないます。ふるってご応募下さい。
研究をブラッシュアップする良い機会になるかと思います。皆様のご応募をお待ちしております。

1. 開催日時と場所
日時:2023年3月5日(日) 10時~16時40分(予定)
場所:京都大学吉田キャンパス(予定)

2.募集要項
・企業家活動を主とした,共催の4学会と協力の2学会に係る経営現象全般に関する内容であること。
・幅広いテーマ、切り口、方法による多様な研究を対象とする。既に共催・協力学会や他学会で発表したもの、または発表予定のものであっても、そこから新たにフルペーパーに発展させていく内容のものであれば、報告可能。
・第12回アントレプレナーシップ・コンファランスの開催日時点で共催・協力学会のいずれかの学会員であることを応募条件とする。
・今回は4件の採択を大枠としている。
・ そのうち3件は、研究キャリアがアーリーステージにある研究者の報告論文を優先的に採択する予定。
大学院所属もしくは学位取得・教職について約5年程度までをおおよその目安とする。
・ 前回に続き若手・中堅以外の研究者の報告論文も1件採択予定。

3.趣旨と内容
アントレプレナーシップを中心に、共催・協力学会に関連する幅広いテーマの下、若手・中堅研究者をはじめとするアーリーステージの研究を鼓舞し、より良い研究を促進する目的で毎年開催されています。通常の学会よりも時間をかけた
濃密な議論を通して、論文の発展を促す「場」を提供します。報告者・討論者ならびに参加者には、この分野の研究推進と個々の研究の発展に深く寄与する姿勢が期待されています。
このコンファランスは、ペーパー・ディベロップメント形式です。事前スクリーニングによって選ばれた優れた研究アイデアを、より精緻な学術論文へと発展させることを目指します。事前に提出されたフルペーパーを,参加者全員が読み込
んで集まり、通常の学会よりも長い時間をかけて議論し吟味します。
所属する大学院や学会の枠を超えた研究交流によって、企業家研究のさらなる発展を志しております。

4.コメンテータおよび運営委員会
・コメンテータにつきましては、投稿論文の内容を検討した上で、運営委員会にて適宜コメンテータを選定いたします。
過去にご協力頂いたコメンテータは、以下のとおりです。

    • 加護野忠男 先生(神戸大学 名誉教授)
    • 奥村昭博 先生(慶應義塾大学 名誉教授)
    • 金井一賴 先生(青森大学 学長 総合経営学部教授)
    • 橘川武郎 先生(国際大学 国際経営学研究科教授)
    • 山田幸三 先生(大妻女子大学 社会情報学部教授)
    • 岡室博之 先生(一橋大学 大学院経済学研究科教授)
    • ばん澤歩 先生(大阪大学 大学院経済学研究科教授)
    • 原拓志 先生(関西大学 商学部教授)
    • 澤井実 先生(大阪大学 名誉教授)
    • 江島由裕 先生(大阪経済大学 経営学部教授)
    • 中村尚史 先生 先生(東京大学 社会科学研究所教授)
    • 粕谷誠 先生(東京大学 大学院経済学研究科教授)
    • 橋野知子 先生(神戸大学 大学院経済学研究科教授)
    • 新藤晴臣 先生(中央大学 大学院戦略経営研究科教授)
    • 福嶋路 先生(東北大学 大学院経済学研究科教授)
    • 飯盛義徳 先生(慶応義塾大学 総合政策学部教授)
    • 加藤厚海 先生(岐阜大学 社会システム経営学環教授)
    • 稲垣京輔 先生(法政大学 経営学部教授)
    • 稲葉祐之 先生(国際基督教大学 教養学部上級准教授)
    • 加藤雅俊 先生(関西学院大学 経済学部教授)
    • 田路則子 先生(法政大学 経営学部教授)
    • 本庄裕司 先生(中央大学 商学部教授)

(順不同)

運営委員会:

山田仁一郎(京都大学)、伊藤智明(京都大学)、稲垣京輔(法政大学)、
落合康裕(静岡県立大学)、木村隆之(九州産業大学)、高橋勅徳(東京都立大学)、
田路則子(法政大学)、田中幹大(慶應義塾大学)、西村成弘(関西大学)、
平澤哲(中央大学)、山本聡(東洋大学)、横山恵子(関西大学)

5.審査プロセス
・まず、報告要旨をお送りいただいた後に、採否を決定し、各報告希望者に対して司会・討論者(コメンテーター)を割り当てます。

6.報告までの日程
①報告概要の送付締め切り
2022年9月9日(金)必着
報告に向けた論文の内容に関する要旨をA4一枚(2,000字以内)にまとめ、wordファイルを送付してください。
②報告者の決定通知
2022年9月末までには、審査結果を応募者に通知します。
③フルペーパーの送付締め切り
2023年1月27日(金)必着
フルペーパーを期日までに送付してください。
④報告スライドの送付締め切り
2023年2月24日(金)
報告用のスライドを期日までに送付してください。

7.送付先
報告概要、フルペーパー、報告スライドの送付先は、運営委員会の伊藤宛て
(ito.chiaki.3z【at】kyoto-u.ac.jp)にお願いします。
※【at】を@に差替えをお願いします。

8.本コンファランスに関する問い合わせ先
伊藤智明(京都大学)  ito.chiaki.3z【at】@kyoto-u.ac.jp
※【at】を@に差替えをお願いします。

 

『組織科学』第16回特集論文公募について(2022年5月31日締切)

特集テーマ「社会の変化、組織の変化」

組織科学では、このたび16回目の特集論文公募を実施することになりました。投稿論文は、設定されたテーマに関連した内容であることが条件ですが、通常の投稿と同様の審査プロセスを経て採択が決定されます(いわゆる「査読付論文」になります)。今回募集するテーマは「社会の変化、組織の変化」です。下記の応募案内をお読みいただき、積極的にご投稿ください。

1. 特集の趣旨

本特集では、急速に変化している社会と、それに応じた組織の変化をテーマにします。市場や技術等、経営 環境の急激な変化や、社会からの新しい要請に対応し、組織が自らを変えていく現象に関する論稿を募集します。
経営環境の変化や、ステークホルダーの声に対応して、企業が変化していくためには、組織の目標を再定義したり事業ドメインを再構築したりすることが必要になります。本特集では、 幅広く組織の変化・変革に関する研究論文の投稿を期待しています。
本特集では、社会科学における自己言及性や反省性等の視点を主眼に据えたものも歓迎します。社会と組織の相互作用を扱うこのテーマに対しては、私たちが現象の観察結果を科学的に分析するだけでなく、観察の渦中の人間がどのように杜会を観察してどのように行為を変えたか、あるいはそこから私たちが実際に何を学び行動を変えられるかといった視点をもつことも有益でしょう。その際には、広義の質的アプローチ、エスノメソドロジー、ディスコース分析、批判的実在論、歴史分析などの研究方法も役立ちます。 また論点としては、 組織における制度化、パワーと抵抗、リスク、 組織デモクラシー、 ヘゲモニー、ジェンダー、物質性、 アイデンテイティ、 といった観点も興味深いものでしょう。今回はテーマも方法も幅広く設定しましたので、新しいアプローチの研究も、ぜひ遠慮なくご応募ください。多数の皆様からの投稿をお待ちしております。

2. 特集号編集チーム

  • 島本実(一橋大学): 特集号編集責任
  • 山田仁一郎(京都大学)

3. 日程

  • 論文投稿〆切: 2022年5月31日(『組織科学』オンライン投稿システムに限る)
  • 掲載号(予定): 第56巻第3号(2023年3月刊行)

4. 投稿の方法ならびに審査のプロセス

投稿の方法は、原則として、組織科学の「自由論題」と同様になります。投稿にあたっては、組織学会のホームページに掲載されている「投稿をお考えの方へ」中の「執筆・投稿規定」と「投稿マニュアル」、「投稿可能な未刊行論文について」のファイルをご参照のうえ、『組織科学』オンライン投稿システムを使って投稿してください。論文投稿システム(Editorial Manager)で論文を投稿して頂く際には、最初に論文種別を選ぶ画面が表示されますので、そこで「CFP(公募による特集論文)」を選んで頂くことにより、本特集への応募として扱われます。
審査プロセスは自由論題と同様に進められますが、SE(シニアエディター)の役割を特集号編集チームのメンバーが務める点が異なっています(応募状況によってメンバーが追加されることもあります)。そのため、希望SE制度は適用されません。また、発刊までの期間が限られていることから、通常の自由論題の場合に比べて、審査結果の通知内容が一部簡略化される場合があります。投稿された論文と特集号のテーマが合致しないと編集チームが判断した場合には、特集論文としては審査せず、自由論題として投稿することを著者に推奨することもあります。
以上のことをふまえて、奮ってご応募ください。

『組織科学』第15回特集論文公募について(2021年5月31日締切)

特集テーマ「データサイエンス」

組織科学では、このたび15回目の特集論文公募を実施することになりました。投稿論文は、設定されたテーマに関連した内容であることが条件ですが、通常の投稿と同様の審査プロセスを経て採択が決定されます(いわゆる「査読付論文」になります)。今回募集するテーマは「データサイエンス」です。下記の応募案内をお読みいただき、積極的にご投稿ください。

1. 特集の趣旨

本特集では、データサイエンスを用いた研究を取り上げます。データサイエンスはデータを用いて科学的・社会的に有益な新しい知見を引き出すことを目的としており、ビッグデータ技術や、統計学や機械学習などデータを扱う手法を横断的に応用したアプローチです。
2012年にハーバード・ビジネス・レビュー誌が「21世紀で最もセクシーな仕事」とデータサイエンスを位置づけて以来、学術研究者のみならず実務家もデータサイエンスに注目しています。近年、経営学関連の海外トップジャーナルでデータサイエンスを応用した論文が掲載されるなど、社会科学分野でも大きな潮流を作り始めています。
本CFPでは、経営学分野におけるデータサイエンス研究の可能性を探ることを目的とし、

  • データから有用な知見を抽出することを目的とする伝統的な統計研究
  • 今まで使われたことのないデータセットを用いて新しい知見獲得を目的とする研究
  • 今まで使われたことない手法(ベイズ統計や機械学習等)を用いて研究のフロンティアを広げる研究

を広く公募します。本CFPは野心的なものであり、多くの投稿を期待しております。

2. 特集号編集チーム

  • 立本博文(筑波大学): 特集号編集責任
  • 佐藤忠彦(筑波大学)

3. 日程

  • 論文投稿〆切: 2021年5月31日(『組織科学』オンライン投稿システムに限る)
  • 掲載号(予定): 第55巻第3号(2022年3月刊行)

4. 投稿の方法ならびに審査のプロセス

投稿の方法は、原則として、組織科学の「自由論題」と同様になります。投稿にあたっては、組織学会のホームページに掲載されている「投稿をお考えの方へ」中の「執筆・投稿規定」と「投稿マニュアル」、「投稿可能な未刊行論文について」のファイルをご参照のうえ、『組織科学』オンライン投稿システムを使って投稿してください。論文投稿システム(Editorial Manager)で論文を投稿して頂く際には、最初に論文種別を選ぶ画面が表示されますので、そこで「CFP(公募による特集論文)」を選んで頂くことにより、本特集への応募として扱われます。
審査プロセスは自由論題と同様に進められますが、SE(シニアエディター)の役割を特集号編集チームのメンバーが務める点が異なっています(応募状況によってメンバーが追加されることもあります)。そのため、希望SE制度は適用されません。また、発刊までの期間が限られていることから、通常の自由論題の場合に比べて、審査結果の通知内容が一部簡略化される場合があります。投稿された論文と特集号のテーマが合致しないと編集チームが判断した場合には、特集論文としては審査せず、自由論題として投稿することを著者に推奨することもあります。
なお、投稿資格は、組織学会個人正会員であることであり、共著論文の場合は共著者のうち少なくとも1名が正会員であることです。
以上のことをふまえて、奮ってご応募ください。

『組織科学』第14回特集論文公募について(2020年5月31日締切)

特集テーマ「ニューウェーブマネジメント」

組織科学では、このたび14回目の特集論文公募を実施することになりました。投稿論文は、設定されたテーマに関連した内容であることが条件ですが、通常の投稿と同様の審査プロセスを経て採択が決定されます(いわゆる「査読付論文」になります)。今回募集するテーマは「ニューウェーブマネジメント」です。下記の応募案内をお読みいただき、積極的にご投稿ください。

※本特集より、『組織科学』オンライン投稿システムによる論文投稿に限ります。

1. 特集の趣旨

近年、新しいピープルマネジメントが多く動き出しています。例えば、組織構造においては、ティール組織やホラクラシー組織が新しい組織形態として注目され、人事管理では、AIやデータサイエンスを駆使する新しい人事管理の潮流であるHRTecが耳目を集めています。またより働く現場に目を向ければ、オフィスのデザインや設備の変化、シェアオフィスやノマドワーカーなどオフィス環境も大きく変わり、社会の意識とともにその中で働く人々やリーダーの意識や考え方、価値観も変わってきていることが実感されます。

テイラーの科学的管理法やタビストック研究所による社会技術システム論などの例を挙げるまでもなく、これまでの経営学、とりわけ人に関する新しい理論や考え方は、いつも現実世界の新しい動きに大きな影響や社会の要請を受けて生み出されてきました。

このような状況を踏まえ、本特集号では,新しいマネジメント現象と働く人々にターゲットをおいた現代性あふれる研究論文を募集します。とはいえ、新しい現象を解釈・記述・紹介しただけの論文ではなく、新しい事例や現象を踏まえた新しい理論や概念の萌芽を感じさせるような論文であることを望みます。新しい皮袋に入った新しいワイン、そんな論文をお待ちしております。

テーマの具体例としては以下のようなものが考えられます。

  • 幸福感やワークエンゲージメント、マインドフルネス、ワーク・ライフ・バウンダリーなど新しいキャリアや働く意識に焦点をあてた研究
  • 倫理的リーダーシップやインクルーシブ・リーダーシップ、フォロワーシップなど新しいリーダーシップ像に関わる研究
  • オフィスレイアウトやテレワークなど新しい働く環境に関わる研究
  • 心理的安全やレジリエンスなどチームや集団の現象にかかわる研究
  • リファラル採用、1on1ミーティング、リバースメンタリングなど新しい組織形態や人事管理に関わる研究
  • その他、新しいピープルマネジメントに関する研究

2. 特集号編集チーム

  • 鈴木竜太(神戸大学): 特集号編集責任
  • 島貫智行(一橋大学)

3. 日程

  • 論文投稿〆切: 2020年5月31日(『組織科学』オンライン投稿システムに限る)
  • 掲載号(予定): 第54巻第3号(2021年3月刊行)

4. 投稿の方法ならびに審査のプロセス

本特集より、「公募による特集論文(CFP)」の論文は、『組織科学』オンライン投稿システムに限定して投稿できます。郵送・宅配等の従来形式では投稿できません。「投稿をお考えの方へ」をご覧頂き、執筆・投稿規定ならびに投稿マニュアルに従って投稿してください。なお現在,投稿形式の変更に伴い、投稿マニュアルを改訂中です。2020年1月までには最新版をWEBに掲載致しますので、投稿前にご確認ください。

審査プロセスは自由論題と同様に進められますが、SE (シニアエディター)の役割を特集号編集チームのメンバーが務める点が異なっています(応募状況によってメンバーが追加されることもあります)。そのため、希望SE制度は適用されません。また、発刊までの期間が限られていることから、通常の自由論題の場合に比べて、審査結果の通知内容が一部簡略化される場合があります。投稿された論文と特集号のテーマが合致しないと編集チームが判断した場合には、特集論文としては審査せず、自由論題として投稿することを著者に推奨することもあります。

以上のことをふまえて、奮ってご応募ください。

2022年度年次大会(2021年11月神戸大学)「組織論レビュー」公募(2020年3月31日締切)

1. 募集の趣旨

2012年10月の組織学会年次大会(於 国士舘大学)において、「組織論レビュー」という特集が組まれました。全学会員対象の公募への多数の応募者のなかから、申込書やドラフトにより選抜された若手、中堅の10名が選抜され、1年半の歳月をかけて自身の研究領域における膨大な文献レビューを行い、その成果を発表しました。大会当日、会場には年次大会としては異例の数の学会員が集まり、終日、活発な議論が展開されました。その成果は組織学会編『組織論レビューⅠ』『組織論レビューⅡ』(白桃書房)として出版されています。

国士舘大会からおおよそ10年が経過する2021年開催の2022年度組織学会年次大会(於 神戸大学)にて、もう一度同じような試みをしたいというのが、本企画の主旨です。定量的研究であれ定性的研究であれ、自身の研究の貢献を示すために、またその研究を導く枠組みを導出したり、仮説を構築したりするために、私たちは文献レビューを行います。文献のレビューをすることは、およそ全ての研究において、研究者にとっての最も基本的にして最も重要なステップだといえるでしょう。ただし本企画が目指すのは、そうした経験的な研究の前半パートに収まることを前提としたレビューではなく、それ自体、1つの完結した作品としてのレビューです。『組織論レビューI・II』に掲載された10本の論文のように、その領域の研究者の問題意識、その時点での到達点、その領域が図らずも陥っている問題の構造をビビッドに浮かび上がらせ、その領域について明確なイメージを読者に提供してくれるようなレビュー論文なのです。①その分野に関心を持ち、②組織研究の基礎的な知識を持ってはいるが、③その分野の個別の文献を読んだことのない読者に向けて、その領域の面白さを紹介し、今後数十年にわたって多くの人に読み継がれていくものを目指したいと思います。

レビュー論文のスタイルには色々なものがありうると思いますが、主催者としては、主として記述的レビュー(descriptive review)を念頭に置いています。ただしこれには、例えば『組織論レビューI・II』に含まれる服部論文(心理的契約研究の過去・現在・未来)のように、文献の収集自体をシステマティックに行い、かつ研究動向を数量的に把握するようなタイプのものもあれば、宮尾論文(技術の社会的形成)のように、筆者がレビューする文献を選択的にピックアップし、議論の布置連関を整理することで、その領域の研究動向を明確にするタイプのものもあります。これらを含め、『組織論レビューI・II』に収録された論文が本企画の対象範囲を示す参照点になります。ただし、効果指標の値を統計学的に統合し、統合値と信頼区間を計算し、定量的統合を行う、いわゆるメタ分析(meta-analysis)については対象外とします。

組織を対象とした研究のレビューの切り口としては、学術的なコンセプトだけでなく、研究方法論や特定の経営実践など様々なものが考えられます。具体例としては、両利きの経営、オープンイノベーション、制度的企業家、マテリアリティ、ポジティブ組織行動、デザイン思考、AI、IoT、サービタイゼーション、グラウンデッドセオリーアプローチ(GTA)、テキストマイニング、組織開発、批判経営学、特許データ分析、ダイバーシティマネジメント、マイクロファウンデーションといったキーワードが挙げられます。これらはあくまで例に過ぎず、他にも多様なテーマ、切り口でのレビューが考えられます。みなさまからの幅広いエントリーをお待ちしております。

2. 募集者

「組織論レビュー」実行委員会(2022年組織学会年次大会実行委員会 内)
担当:服部泰宏(神戸大学大学院経営学研究科) オーガナイザー
宮尾 学(神戸大学大学院経営学研究科)

3. 原稿完成・発表までの流れ

執筆希望者は、2020年3月31日までに、組織論レビュー申込書に、ご自身のレビュー論文の構想を可能な限り明確に記載し以下の送付先へ郵送してください。上記の委員会において、申込書に記載された内容、論文完成の見込み、全体のテーマのバランスなどを基準に審査を行い、本プロジェクトに参画していただくメンバーを選考します。文献リストの形式は、Publication Manual of the American Psychological Associationに準じることとします。なお今回の公募は、基本的には単独での応募を想定していますが、複数名の共同での応募を考えている場合には、その理由を明記して下さい。今後の流れは、以下の通りです。

  • エントリー締め切り:   2020年3月31日(組織論レビュー申込書にて以下の送付先に郵送)
  • 一次審査結果発表:    2020年6月 6日(2020年度組織学会研究発表大会 於横浜国立大学)
  • キックオフミーティング: 2020年10月  (2021年度組織学会年次大会 於大阪市立大学)
  • ドラフト一次提出:    2021年6月  (2021年度組織学会研究発表大会 於東洋大学)
  • 完成ドラフト提出:    2021年9月末
  • 成果発表:        2021年11月  (2022年度組織学会年次大会 於神戸大学)
  • 書籍・組織科学等論文公刊:2022年3月(予定)

4. 送付および問い合わせ先

〒657-8501 兵庫県神戸市灘区六甲台町2-1
神戸大学大学院経営学研究科 服部泰宏研究室気付 「組織論レビュー」実行委員会
※「組織論レビュー申込書」と朱書きしてください

y-hattori☆people.kobe-u.ac.jp (お問い合わせを頂く際は、☆を@に変えてください。)