組織学会「高宮賞」
組織学会「高宮賞」とは
組織学会賞は、若手研究者による組織科学研究を奨励するために、1985年6月に創設されました。組織学会の基礎を築き、特に若手研究者の育成に尽力された第二代会長・高宮晋先生のご遺志を受け継ぎ、先生の没後(1986年)「組織学会高宮賞」となりました。
高宮晋先生は、1933年に東京帝国大学経済学部を卒業し、1945年に東京大学教授となりました。その後、一橋大学教授、上智大学・経済学部長、産業能率大学・第二代学長を歴任し、組織学会創設時より、23年間(1963~86年)もの長きにわたり、第二代会長として学会発展のためにリーダーシップを発揮されました。組織学会と関わりの深い「一般社団法人 経営研究所」も高宮先生が産学連携研究のために創設した組織です。
日本における近代組織論、アメリカ経営学の研究発展に偉大な足跡を残された高宮先生は、その豊かな学識と人柄に基づき、組織学会の基礎を築いただけでなく、日本企業の民主化・近代化に多大なご貢献をされました。戦後日本の激動の時代以降、企業経営・組織が大きく変貌する中にあって、人間性への強い思いを抱き、経営組織のあるべき姿を探求されました。
その他の要職として、世界経営協議会・副会長、日本経済学会連合・理事、日本経営学会・理事、日本生産性本部・理事、日本学術会議・第三部会長、Vice Chancellor of International Academy of Management等を歴任されました。 その功績により、藍綬褒章、勲三等旭日中綬章、勲二等瑞宝章を授与され、従四位に叙せられています。
賞
- 著書部門 1点(賞金 10万円)
- 論文部門 2点(賞金 各5万円)
審査対象
- 組織学会正会員の著作で、組織科学研究の奨励に資するものであること。
- 組織学会前年度期間に発表されたものであること。
- 発表時の著者の年齢は、著書・45歳以下、論文・40歳以下とする。
審査方法・発表
- 組織学会高宮賞審査委員会において審査、決定する。
- 組織学会会員総会において審査経過を報告し、表彰する。
推薦方法
- 審査対象の推薦は、著書・論文ともに組織学会会員の推薦、または本人の自薦による。
- 論文の場合は、当該論文と「組織学会高宮賞推薦書」を下記の宛先まで送付のこと。
- 著書の場合は、推薦書のみの送付で結構です。
- お送りいただきました書籍・論文・書類の返却はいたしません。
推薦締め切り
- 2021年11月30日【必着】→締め切りいたしました
推薦書の提出先および問い合わせ先
特定非営利活動法人 組織学会事務局内 「高宮賞審査委員会」
〒100-0005
東京都千代田区丸の内2-5-2 三菱ビルB1F B171区外
TEL:03-5220-2896
FAX:03-5220-2968
本年度・2022年度受賞者
2022年 第38回
【著書部門】
【論文部門】
過去の受賞者
2021年 第37回
【著書部門】岩尾俊兵『イノベーションを生む“改善”:自動車工場の改善活動と全社の組織設計』有斐閣
【著書部門】兒玉公一郎『業界革新のダイナミズム:デジタル化と写真ビジネスの変革』白桃書房
【論文部門】井口 衡「同族企業における事業継承の不確実性と長期的投資行動」『組織科学』Vol.53, No.3, 2020
【論文部門】酒井 健「組織の正統性修復における経営者の表情-期限切れ食肉事件の比較事例分析」『組織科学』Vol.53, No.4, 2020
2020年 第36回
【著書部門】なし
【論文部門】岩尾俊兵「インクリメンタル・イノベーションと組織設計:日本の自動車産業における改善活動の実態とコンピュータ・シュミレーション」『組織科学』Vol.52, No.2, 2018
2019年 第35回
【著書部門】なし
【論文部門】高田直樹「共同研究開発を通じたイノベーションの実現要因: プロジェクトレベルの要因がもたらす影響」『組織科学』 Vol.51, No.4, 2018
2018年 第34回
【著書部門】島貫智行『派遣労働という働き方: 市場と組織の間隙』有斐閣
【著書部門】立本博文『プラットフォーム企業のグローバル戦略: オープン標準の戦略的活用とビジネス・エコシステム』有斐閣
【論文部門】谷口諒「シンボルを用いた資源獲得の成功による資源配分の失敗:「バイオマス・ニッポン総合戦略」の事例」『組織科学』Vol.50, No.4, 2017
【論文部門】渡辺周「強い監視による看過の増幅: コミットメント・エスカレーションに役員が与える影響」『組織科学』Vol.50, No.4, 2017
2017年 第33回
【著書部門】清水洋『ジェネラル・パーパス・テクノロジーのイノベーション: 半導体レーザーの技術進化の日米比較』有斐閣
【論文部門】山口真一「ネットワーク外部性の時間経過による効果減少と普及戦略: ゲーム産業の実証分析」『組織科学』Vol.49, No.3, 2016
2016年 第32回
【著書部門】島本実『計画の創発: サンシャイン計画と太陽光発電』有斐閣
【論文部門】小阪玄次郎「専業メーカーと統合メーカーにおける技術開発体制: 蛍光表示管業界の事例研究」『組織科学』Vol.48, No.1, 2014
【論文部門】中内基博「技術者間における知識移転の促進要因: 情報獲得者の観点から」『組織科学』Vol.48, No.2, 2014
2015年 第31回
【著書部門】稲水伸行『流動化する組織の意思決定: エージェント・ベース・アプローチ』東京大学出版会
【論文部門】兒玉公一郎『技術変化への適応プロセス: 写真プリント業界における写真のデジタル化への対応を事例に」『組織科学』Vol.47, No.1, 2013
【論文部門】佐藤秀典「ルーチン形成における管理者の認識とパワー: 自動車販売現場における管理者の役割」『組織科学』Vol.47, No.2, 2013
2014年 第30回
【著書部門】鈴木竜太『関わりあう職場のマネジメント』有斐閣
【著書部門】福嶋路『ハイテク・クラスターの形成とローカルイニシアティブ: テキサス州オースティンの奇跡はなぜ起こったのか』東北大学出版会
【論文部門】なし
2013年 第29回
【著書部門】古瀬公博『贈与と売買の混在する交換: 中小企業M&Aにおける経営者の葛藤とその解消プロセス』白桃書房
【著書部門】生稲史彦『開発生産性のディレンマ -デジタル化時代のイノベーション・パターン』有斐閣
【論文部門】小松威彦「半導体製造における統合と分業の選択: 取引費用理論と資源ベース理論に基づく実証分析」『組織科学』Vol.45, No.2, 2011
2012年 第28回
【著書部門】加藤俊彦『技術システムの構造と革新: 方法論的視座に基づく経営学の探究』白桃書房
【論文部門】坪山雄樹「組織ファザードをめぐる組織内政治と誤解: 国鉄再建計画を事例として」『組織科学』Vol.44, No.3, 2011
【論文部門】松本陽一『イノベーションの資源動員と技術進化: カネカの太陽電池事業の事例」『組織科学』Vol.44, No.3, 2011
2011年 第27回
【著書部門】なし
【論文部門】田中英式「産業集積内ネットワークのメカニズム: 岡山ジーンズ産業集積のケース」『組織科学』Vol.43, No.4, 2010
2010年 第26回
【著書部門】なし
【論文部門】島貫智行「人材マネジメントの分権化と組織パフォーマンス: 施策運用における意思決定構造に注目して」『組織科学』Vol.42, No.4, 2009
【論文部門】服部泰宏「日本企業における心理的契約の探索的研究: 契約内容と履行状況、企業への信頼に対する影響」『組織科学』Vol.42, No.2, 2008
2009年 第25回
【著書部門】高木朋代『高年齢者雇用のマネジメント: 必要とされ続ける人材の育成と活用』日本経済出版社
【論文部門】北居明・鈴木竜太「組織文化と組織コミットメントの関係に関する実証研究: クロスレベル分析を通じて」『組織科学』Vol.41, No.2, 2007
2008年 第24回
【著書部門】なし
【論文部門】高永才「技術知識蓄積のジレンマ: 温度補償型水晶発振器市場の製品開発過程における分析」『組織科学』
2007年 第23回
【著書部門】なし
【論文部門】椙山泰生「技術を導くビジネス・アイデア: コーポレートR&Dにおける技術的成果はどのように向上するか」『組織科学』
【論文部門】加藤厚海「産業集積における仲間型取引ネットワークの機能と形成プロセス: 東大阪地域の金型産業の事例研究」『組織科学』
2006年 第22回
【著書部門】藤本昌代『専門職の転職構造: 組織準拠性と移動』文眞堂
【論文部門】なし
2005年 第21回
【著書部門】三品和広『戦略不全の論理: 慢性的な低収益の病からどう抜け出すか」東洋経済新社
【論文部門】堀川裕司「技術の二重性: CMP装置産業における計測・評価技術の意味」『組織科学』
2004年 第20回
【著書部門】篠原健一『転換期のアメリカ労使関係: 自動車産業における作業組織改革』ミネルヴァ書房
【論文部門】なし
2003年 第19回
【著書部門】なし
【論文部門】輕部大「日米HPC産業における2つの性能進化: 企業の資源蓄積と競争環境との相互依存関係が性能進化に与える影響」『組織科学』
2002年 第18回
【著書部門】なし
【論文部門】島本実「資源の集中による間隙: ファインセラミック産業の行為システム記述」『組織科学』
【論文部門】横山恵子「NPO設立による企業間協働と企業社会貢献の新展開: ジオ・サーチ社を中心とした協働型パートナーシップ」『組織科学』
2001年 第17回
【著書部門】小川進『イノベーションの発生論理』千倉書房
【著書部門】長瀬勝彦『意思決定のストラテジー』中央経済社
【論文部門】天野倫文「国際分業と転換行動」『組織科学』
【論文部門】桑嶋健一「医薬品の研究開発プロセスにおける組織能力」『組織科学』
2000年 第16回
【著書部門】沼上幹『液晶ディスプレイの技術革新史』白桃書房
【著書部門】原田勉『知識転換の経営学』東洋経済新報社
【論文部門】加藤俊彦「技術システムの構造化理論」『組織科学』
【論文部門】清水剛「合併行動のイベント・ヒストリー分析」『組織科学』
1999年 第15回
【著書部門】中條秀治『組織の概念』文眞堂
【論文部門】原田勉「汎用・専用技術の相互浸透」『組織科学』
【論文部門】安藤史江「組織学習と組織内地図の形成」『組織科学』
1998年 第14回
【著書部門】延岡健太郎『マルチプロジェクト戦略』有斐閣
【著書部門】藤本隆宏『生産システムの進化論』有斐閣
【論文部門】軽部大「日米半導体産業における制度と企業戦略」『組織科学』
1997年 第13回
【著書部門】なし
【論文部門】守島基博 “Evolution of White-Collar Human Resource Management in Japan,” Advances in Industrial and Labor Relations
1996年 第12回
【著書部門】淺羽茂『競争と協力の戦略』有斐閣
【著書部門】高巌『H.A.サイモン研究』文眞堂
【論文部門】沼上幹「経営学におけるマクロ現象法則確立の可能性」『組織科学』
1995年 第11回
【著書部門】新宅純二郎『日本企業の競争戦略』有斐閣
【著書部門】佐藤俊樹『近代・組織・資本主義』ミネルヴァ書房
【著書部門】田中豊治『地方行政官僚制における組織変革の社会学的研究』時潮社
【論文部門】なし
1994年 第10回
【著書部門】太田肇『プロフェッショナルと組織』同文舘
【著書部門】山倉健嗣『組織間関係』有斐閣
【論文部門】なし
1993年 第9回
【著書部門】金井壽宏『変革型ミドルの探求』白桃書房
【論文部門】桑田耕太郎「ストラテジック・ラーニングと組織の長期適応」『組織科学』
1992年 第8回
【著書部門】小林敏男『正当性の条件』有斐閣
【論文部門】なし
1991年 第7回
【著書部門】田尾雅夫『行政サービスの組織と管理』木鐸社
【論文部門】なし
1990年 第6回
【著書部門】服部民夫『韓国の経営発展』文眞堂
【論文部門】なし
1989年 第5回
【著書部門】高橋伸夫 Design of Adaptive Organizations: Models and Empirical Research, Springer-Verlag
【論文部門】花田光世「日本企業の人事戦略」『組織科学』
【論文部門】金井壽宏「企業者コミュニティにおけるネットワーキング組織の生成と機能」『神戸大学経営学部研究年報』
【論文部門】田中政光「組織化された無秩序と技術革新」『東北学院大学論集 経済学』
1988年 第4回
【著書部門】今田高俊『自己組織性』創文社
【論文部門】なし
1987年 第3回
【著書部門】坂下昭宣『組織行動研究』白桃書房
【論文部門】なし
1986年 第2回
【著書部門】佐々木恒男『アンリ・ファヨール』文眞堂
【著書部門】村田晴夫『管理の哲学』文眞堂
【論文部門】なし
1985年 第1回
【著書部門】加護野忠男・野中郁次郎・榊原清則・奥村昭博『日米企業の経営比較』日本経済新聞社
【論文部門】なし