組織科学の理念

1967年に創刊された組織科学の発刊の辞には、「今日の学問的研究の段階は専門科学のインテグレーションによらなければ、飛躍的発展は望み得ない段階にきている。 ことに、現代的問題である組織の問題はすぐれて、インターディシプリナリー（学際的）な研究を要請している。組織学会はこの要請にこたへる。 そして、『組織科学』は組織問題のこのインターディシプリナリーな共同研究の広場である。その対象とする組織は具体的には経営組織の問題が中心になろうが、しかし、その範囲は広く、現代的課題としての組織問題一般である。 そして、それは関連専門科学及び経営実践の種々の観点から多角的に掘り下げられ、それらが、この共同の広場である『組織科学』でコミュニケートされ琢磨される。さらにすすんでこれらの総合化、統合化の努力が行われる。 そして、われわれのこれらの研究成果は『組織科学』の名称の示す組織科学の集約化され、組織科学という新しい学問の理論とその体系化がきずきあげられなければならない。」とあります。

広い意味での組織の現代的な課題を研究対象とすること、さまざまな研究分野の多角的な観点からの研究を行うこと、各分野の研究成果を統合することの必要性は、今日でもまったく変わらないばかりか、ますますその要請が高まっていると言えましょう。組織科学は、初心を忘れることなく、多様な最先端研究の協働の場となるべく、急速な技術の発達や国際化、社会構造の変化等を背景とした現代的な組織の諸問題に取り組んでいきます。

シニアエディター制度

『組織科学』編集委員会は、投稿論文の迅速な審査のためにシニアエディター(以下、SE：Senior Editor)制度を採用し、個々の投稿論文審査についての権限をSEに大幅に委譲しています。投稿論文は、学問分野・研究領域を考慮した上で、編集委員会によって任命された SEのうち一人に割り振られます。担当SEは投稿者と匿名レフェリーとの間に入り、審査プロセスを推進します。SEは、通常のケースでは二名の匿名レフェリーを任命し、レフェリーによる査読結果を総合して、投稿論文の採否に関する判断を行ないます。審査結果は、下記のいずれかです。

1. 採用(無条件もしくは修正条件付き)
2. 改訂後再審査
3. 不採用

SEは、投稿から二ヶ月以内に最初の審査結果が投稿者の手許に届くよう努力します。

その際には

1. 1. 掲載の可能性
   2. 掲載の場合には、無条件な掲載か条件付きか
   3. 条件付き採用および改訂後再審査の場合には、改訂の方向性を、投稿者に明確に伝えます。

2009年1月1日以降の受付分からは、このSE選択プロセスに投稿者のご意見を出来る限り反映する工夫を採用しております。

シニアエディター(2021年9月1日より変更、下線は編集委員長・副編集委員長・委員兼任)

青島矢一・網倉久永・安藤史江・石川淳・一小路武安

稲水伸行・宇田川元一・浦野充洋・江島由裕・江夏幾多郎

大木清弘・尾形真実哉・小野善生・勝又壮太郎・加藤敬太

加藤俊彦・河野英子・小阪玄次郎・小本恵照・近能善範

酒井健・佐々木将人・佐藤秀典・島貫智行・島本実

清水洋・妹尾大・高尾義明・高橋勅徳・竹田陽子

立本博文・坪山雄樹・中村洋・西村孝史・西本章宏・

服部泰宏・福嶋路・福地宏之・藤原雅俊・古瀬公博・

松井剛・松尾睦・松嶋登・松本雄一・松本陽一・

水越康介・宮尾学・森永雄太・安田雪・安本雅典・

山内裕・山下勝・山田仁一郎・山野井順一・横山斉理・

吉野直人・吉村典久

『組織科学』掲載論文の「著作物利用許諾契約」について

特定非営利活動法人組織学会は、会員による研究成果を広く社会に公開していくことを目的としております。研究成果発表の主要な場である学会誌『組織科学』については、インターネットを通じた掲載論文の電子的公開を積極的に奨励する一方で、印刷体による発行を継続して参ります。

ただし、印刷体として出版されたコンテンツを、寄稿者の個人Webページや所属機関のレポジトリなどを通じて電子的に公開することで、知的所有権に関連する問題が発生する可能性があります。潜在的なトラブルを回避し、研究成果の公開をスムーズに進めるために、寄稿者と組織学会の間で著作物利用に関する権利・義務関係を明示し、『組織科学』発行に際して「著作物利用許諾契約」を取り交わさせていただきます。
こちらより「『組織科学』掲載論文の「著作物利用許諾契約」について」をダウンロードしてください。

「著作物利用許諾契約」の主旨は、寄稿者(著作者)の保有する知的所有権に関連する諸権利のうち、『組織科学』として出版する目的のみに限定して、著作物を編集・複製・頒布する権利を組織学会にライセンスすることにあります。

本契約を締結すると、初出が『組織科学』であることを明記することを条件に、以下の各事項について組織学会および出版頂く先からの承認が不要になります。

1. 他の印刷媒体への著作者自身による転載(加筆修正を含む)
2. 教育機関での著作者自身による授業のための複製

一方、『組織科学』として出版された論文等の版面や編集の過程で加工・修正・翻案ないし作成した図表等については、複製・頒布・二次利用の権利を組織学会および出版委託先が管理いたします。そのため、著作者自身のWebページや機関リポジトリなどを通じて著作物を電子的に公開する場合には、著作者自身の作成による最終原稿を用いていただきます。

本契約制度についてのご質問・ご意見は、編集委員会までお寄せ下さい。『組織科学』に寄稿される際には、本契約制度の主旨をご理解いただき、組織学会との間に「著作物利用許諾契約」をご締結いただきますよう、お願い申し上げます。なお、本契約制度は2009年1月より運用を開始しており、2013年9月25日より、契約の内容を一部改定し、2020年12月30の日に一部文言を修正いたしました。

英文年報

日本の優れた経営学研究を国際的に発信するために、英文年報(別冊特別号)をスタートしました。J-STAGE上でのみ発行し、Annals of Organizational Science（International Special Issue of Organizational Science）という 名称で、組織科学の特別版という位置づけです(組織科学本誌としての発行ではありません)。 J-STAGE上の組織科学の各巻の第5号が英文年報にあたります。過去に高宮賞を受賞した論文を中心に今後も、組織科学ひいては組織学会の国際的発信を強化するために継続して発行していきます。なお、アクセス制限はありません。