投稿をお考えの方・寄稿される方へ

正会員は、「自由論題」または「公募による特集論文(Call for Papers方式による査読付き投稿論文)」に投稿することができます。以下ではこれを「CFP」と略称します。投稿にあたっては執筆・投稿規定をご参照ください。


「自由論題」:時期を問わずに募集しています。『組織科学』の編集方針に合致する内容であれば投稿可能です。広範なテーマを歓迎します。投稿論文は、査読審査プロセスを経た上で、『組織科学』に掲載されます。



「公募による特集論文(CFP)」:特定のテーマに基づいて募集します。投稿論文は、「自由論題」と同様の査読審査プロセスを経た上で、『組織科学』特集号(特集号編集チーム監修)に掲載されます。CFPの募集状況については、「編集委員会からのお知らせ」や『組織科学』を参照してください。


論文投稿の方法

「『組織科学』オンライン論文投稿システム(Editorial Manager)」を新たに導入いたしました。なお、編集方針に変更はありません。

詳細につきましては、以下をご覧ください。


論文投稿システム(Editorial Manager)をご利用の方

以下のマニュアルならびに執筆・投稿規定をご参照のうえ、投稿してください。


シニアエディター制度(Senior Editor:SEと略称)

『組織科学』編集委員会は、投稿論文の迅速な審査のためにシニア=エディター(以下、SE)制度を採用し、個々の投稿論文審査についての権限をSEに大幅に委譲しています。投稿論文は、学問分野・研究領域を考慮した上で、編集委員会によって任命された SEのうち一人に割り振られます。
担当SEは投稿者と匿名レフェリーとの間に入り、審査プロセスを推進します。
SEは、通常のケースでは二名の匿名レフェリーを任命し、レフェリーによる査読結果を総合して、投稿論文の採否に関する判断を行ないます。
審査結果は、下記のいずれかです。

  1. 採用(無条件もしくは修正条件付き)
  2. 改訂後再審査
  3. 不採用

SEは、投稿から二ヶ月以内に最初の審査結果が投稿者の手許に届くよう努力します。
その際には

  1. 掲載の可能性
  2. 掲載の場合には、無条件な掲載か条件付きか
  3. 条件付き採用および改訂後再審査の場合には、改訂の方向性を、投稿者に明確に伝えます。

2009年1月1日以降の受付分からは、このSE選択プロセスに投稿者のご意見をできるかぎり反映する工夫を採用しております。
詳しくは、執筆・投稿規程をご参照下さい。
現時点で、編集委員会がSEに指名しているのは37名(内訳:SE兼任副編集長3名・SE 34名)です。(2019年9月1日現在のものになります)
【編集委員リスト SEリスト】のページよりご確認ください。

『組織科学』掲載論文の「著作物利用許諾契約」について

特定非営利活動法人組織学会は、会員による研究成果を広く社会に公開していくことを目的としております。研究成果発表の主要な場である学会誌『組織科学』については、インターネットを通じた掲載論文の電子的公開を積極的に奨励する一方で、印刷体による発行を継続して参ります。
ただし、印刷体として出版されたコンテンツを、寄稿者の個人Webページや所属機関のレポジトリなどを通じて電子的に公開することで、知的所有権に関連する問題が発生する可能性があります。潜在的なトラブルを回避し、研究成果の公開をスムーズに進めるために、寄稿者と組織学会の間で著作物利用に関する権利・義務関係を明示し、『組織科学』発行に際して「著作物利用許諾契約」を取り交わさせていただきます。

「著作物利用許諾契約」の主旨は、寄稿者(著作者)の保有する知的所有権に関連する諸権利のうち、『組織科学』として出版する目的のみに限定して、著作物を編集・複製・頒布する権利を組織学会にライセンスすることにあります。

本契約を締結すると、初出が『組織科学』であることを明記することを条件に、以下の各事項について組織学会および出版頂く先からの承認が不要になります。

  1. 他の印刷媒体への著作者自身による転載(加筆修正を含む)
  2. 教育機関での著作者自身による授業のための複製

一方、『組織科学』として出版された論文等の版面や編集の過程で加工・修正・翻案ないし作成した図表等については、複製・頒布・二次利用の権利を組織学会および出版委託先が管理いたします。そのため、著作者自身のWebページや機関リポジトリなどを通じて著作物を電子的に公開する場合には、著作者自身の作成による最終原稿を用いていただきます。

「著作物利用許諾契約」の詳細については、組織学会のホームページに契約書の全文および説明資料が掲載されておりますのでご参照下さい。本契約制度についてのご質問・ご意見は、編集委員会までお寄せ下さい。

『組織科学』に寄稿される際には、本契約制度の主旨をご理解いただき、組織学会との間に「著作物利用許諾契約」をご締結いただきますよう、お願い申し上げます。

なお、本契約制度は2009年1月より運用を開始しており、2013年9月25日より、契約の内容を一部改定いたします。改定の内容と主旨については、同じく、組織学会ホームページに説明資料が掲載されておりますのでご参照ください。

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