投稿をお考えの方・寄稿される方へ

正会員は「自由論題」での投稿ができます。 投稿にあたっては執筆・投稿規定をご参照のうえ、フェース・シートに必要情報を記入のうえ、投稿してください。

審査はシニア・エディター制度によっておこなわれます。シニア・エディター制度の説明は下記をご覧ください。

シニアエディター制度

『組織科学』編集委員会は、投稿論文の迅速な審査のためにシニア=エディター(以下、SE)制度を採用し、個々の投稿論文審査についての権限をSEに大幅に委譲しています。投稿論文は、学問分野・研究領域を考慮した上で、編集委員会によって任命された SEのうち一人に割り振られます。
担当SEは投稿者と匿名レフェリーとの間に入り、審査プロセスを推進します。
SEは、通常のケースでは二名の匿名レフェリーを任命し、レフェリーによる査読結果を総合して、投稿論文の採否に関する判断を行ないます。
審査結果は、下記のいずれかです。

  1. 採用(無条件もしくは修正条件付き)
  2. 改訂後再審査
  3. 不採用

SEは、投稿から二ヶ月以内に最初の審査結果が投稿者の手許に届くよう努力します。
その際には

  1. 掲載の可能性
  2. 掲載の場合には、無条件な掲載か条件付きか
  3. 条件付き採用および改訂後再審査の場合には、改訂の方向性を、投稿者に明確に伝えます。

2009年1月1日以降の受付分からは、このSE選択プロセスに投稿者のご意見をできるかぎり反映する工夫を採用しております。
詳しくは、執筆・投稿規程をご参照下さい。
現時点で、編集委員会がSEに指名しているのは38名です。(2013年11月9日現在のものになります)
【編集委員リスト SEリスト】のページよりご確認ください。

『組織科学』掲載論文の「著作物利用許諾契約」について

特定非営利活動法人組織学会は、会員による研究成果を広く社会に公開していくことを目的としております。研究成果発表の主要な場である学会誌『組織科学』については、インターネットを通じた掲載論文の電子的公開を積極的に奨励する一方で、印刷体による発行を継続して参ります。
ただし、印刷体として出版されたコンテンツを、寄稿者の個人Webページや所属機関のレポジトリなどを通じて電子的に公開することで、知的所有権に関連する問題が発生する可能性があります。潜在的なトラブルを回避し、研究成果の公開をスムーズに進めるために、寄稿者と組織学会の間で著作物利用に関する権利・義務関係を明示し、『組織科学』発行に際して「著作物利用許諾契約」を取り交わさせていただきます。

「著作物利用許諾契約」の主旨は、寄稿者(著作者)の保有する知的所有権に関連する諸権利のうち、『組織科学』として出版する目的のみに限定して、著作物を編集・複製・頒布する権利を組織学会にライセンスすることにあります。

本契約を締結すると、初出が『組織科学』であることを明記することを条件に、

  1. 著作者自身の印刷体による著作への転載(加筆修正を含む)
  2. 教育機関での著作者自身による授業のための複製の各事項には組織学会および出版委託先からの承諾が不要になります。

一方、『組織科学』として出版された論文等の版面や編集の過程で加工・修正・翻案ないし作成した図表等については、複製・頒布・二次利用の権利を組織学会および出版委託先が管理いたします。そのため、著作者自身のWebページや機関リポジトリなどを通じて著作物を電子的に公開する場合には、著作者自身の作成による最終原稿を用いていただきます。

「著作物利用許諾契約」の詳細については、組織学会のホームページに契約書の全文および説明資料が掲載されておりますのでご参照下さい。本契約制度についてのご質問・ご意見は、編集委員会までお寄せ下さい。

『組織科学』に寄稿される際には、本契約制度の主旨をご理解いただき、組織学会との間に「著作物利用許諾契約」をご締結いただきますよう、お願い申し上げます。

なお、本契約制度は2009年1月より運用を開始しており、2013年9月25日より、契約の内容を一部改定いたします。改定の内容と主旨については、同じく、組織学会のホームページに説明資料が掲載されておりますのでご参照ください。

執筆投稿規定

2010年10月25日制定
2013年 9月25日改定
2015年 1月 1日改訂
2017年 9月 1日改訂

[総則]

1.【目的】

本規程は、特定非営利活動法人組織学会(以下、組織学会)の学会誌である『組織科学』に掲載される論文の執筆、及び査読付き論文の投稿・審査について定めたものである。

2.【論文の種類】

  1. 『組織科学』に論文として掲載される原稿は、次の3種類である。
    1. 依頼論文
      1. 通常の特集論文
    2. 査読付き投稿論文
      1. 自由論題(査読付き投稿論文)
      2. 公募による特集論文(Call for Papers方式による査読付き投稿論文)
  2. 本規程の定めは、特段の指示のない限りすべての論文に適用される。ただし、投稿及び査読審査に関する事項は、査読付き投稿論文にのみ適用される。

3.【学問分野・研究領域】

  1. 『組織科学』に掲載される論文は、組織学会の研究目的と合致した学問分野・研究領域の論文とする。特集論文のテーマは、編集委員会が定める。
  2. 編集委員会は、特集論文の編集にあたってアドホックに追加の編集委員を選任することがある。

4.【著作権の取り扱い】

  1. 『組織科学』に掲載された論文の著作権は、執筆者に帰属する。論文の著作権に関する詳細は著作物利用許諾契約書に別途定める。
  2. 『組織科学』に掲載された論文の引用・転載の許諾は、原則として著作権者である執筆者の判断に委ねられる。組織学会及び白桃書房は、原則として第三者による引用・転載の許諾を行わない。
  3. 全ての論文の著作者は、別途定める著作物利用許諾契約書の内容を理解し、論文の掲載までに同契約を締結しなければならない。
  4. 前項の契約を締結しない場合、当該論文は、投稿論文については取り下げられたものとみなし、依頼論文については担当編集委員が原稿執筆者に契約締結を促す。

5.【原稿料・掲載誌の贈呈】

  1. 査読付き投稿論文には原稿料を支払わない。
  2. 依頼論文については、執筆者が組織学会員でない場合のみ、編集委員会が定めた原稿料を支払う。
  3. 外国語の依頼論文の邦訳を行った場合、翻訳者には編集委員会が定めた翻訳料を 支払う。ただし、翻訳者が編集委員の場合は支払わない。
  4. 掲載論文の執筆者・翻訳者には、論文掲載号2部、論文抜き刷り30部をそれぞれ贈呈する。追加の抜き刷りが必要な場合には、当該論文印刷前の事前注文に限り、別途購入することができる。

[投稿及び査読審査]

6.【投稿資格】

  1. 査読付き投稿論文の投稿資格は、組織学会個人正会員であることとし、共著論文の場合は、共著者のうち少なくとも1名が正会員でなければならない。
  2. 前項の規定にかかわらず、非会員、準会員であっても、投稿時点までに個人正会員としての所定の入会申し込みを行い、年会費相当額の前払金の納付が確認できた場合には、入会承認以前であっても正会員に準じた取扱いを行う。
  3. 投稿論文掲載までの期間に個人正会員としての資格を喪失した場合や、2年以上の年会費未納が生じた場合には、当該投稿は取り下げられたものとみなす。

7.【受稿日・受理日】

  1. 『組織科学』に掲載される査読付き投稿論文には、受稿日と受理日が記される。
  2. 受稿日とは、白桃書房編集部『組織科学』係が投稿された論文を受け取った日付である。
  3. 受理日とは、投稿論文の掲載許可が白桃書房編集部『組織科学』係に通知された日付である。

8.【投稿期限】

  1. 自由論題へ投稿された論文については、受稿した順番に随時審査プロセスを開始する。
  2. 公募による論文特集の応募期限は、『組織科学』誌面、組織学会ホームページ等で告知する。

9.【使用言語】

投稿論文は、すべて日本語で書かれていなければならない。外国語での投稿は認めない。

10.【未公刊の原則】

  1. 査読付き投稿論文は、執筆者のオリジナルの未公刊学術論文でなければならない。
  2. 他の雑誌への重複投稿は認めない。投稿をもって重複投稿なきことの申請とし、編集委員会・SEによる重複投稿の確認は行わない。重複投稿による争訟の責任は全て執筆者が負う。
  3. 『組織科学』において投稿審査中の論文を他の雑誌に投稿する場合、事前に編集委員会に対して投稿の取り下げの申請を行わなければならない。
  4. 前項までの規定にかかわらず、公刊を目的としない論文公募への重複応募(奨学金支給を目的とした懸賞論文など)は可能とする。ただし、編集委員会へ事前の個別判断を求めるものとする。

11.【投稿方法】

  1. 査読付き投稿論文の投稿は、書留郵便・宅配便等の配達の記録が確認できる方法で送付することとする。電子メール・FAX・持ち込みによる投稿は原則として認めない。
  2. 投稿先住所は、以下の通りとする。
    〒101-0021 東京都千代田区外神田5-1-15
    株式会社白桃書房編集部『組織科学』係
  3. 投稿者には、白桃書房編集部『組織科学』係から受稿通知が電子メールによって行われる。

12.【投稿パッケージ】

  1. 査読付き投稿論文の投稿は、以下のすべてを同封しなければならない。
    1. 論文原稿(本文及び図表等)のハードコピー 1部
    2. フェース・シート 1部(組織学会ホームページから様式を入手のこと)
    3. フェース・シート、論文原稿本文と図表のデータファイルが記録されたCD-R等 1式
  2. フェース・シートと論文本文、図表はそれぞれ異なるデータファイルを作成し、本文中には図表挿入箇所の指示だけを記すこと。
    1. データファイルの形式は、PDFファイルもしくは、論文本文及びフェース・シートについてはMS Word 2007形式(拡張子が.docxのもの)、図表等についてはMS Word 2007形式、MS Powerpoint 2007形式(拡張子が.pptxのもの)、MS Excel 2007形式(拡張子が.xlsxのもの)とする。
    2. 論文本文と図表のハードコピー及びデータには、データのプロパティ情報も含めて執筆者が特定できる情報を記してはならない。同様にファイル名にも執筆者を特定できる情報を一切記してはならない。
  3. データファイルは一般的なWindows環境で使用されることを前提とする。機種依存文字の使用やフォントの互換性に起因するトラブルによって審査の遅延などの障害が発生しても、編集委員会は、一切の責任を負わない。

13.【フェース・シート】

投稿者は、所定のフェース・シートに執筆者と論文に関する情報を正しく記入しなければならない。

14.【審査方法】

  1. 編集委員会は、投稿論文の迅速な審査のために、個別の投稿論文審査の権限をシニア・エディター(以下、SE)に委託する。
  2. 投稿論文は、次の2段階の審査が行われる。
    1. コミットメント審査:投稿論文について査読審査開始の可否を決定する前段階の審査。SEが投稿論文の査読審査開始を可とすることを「コミットする」といい、コミットしたSEが当該論文の担当SEとなる。
    2. 査読審査:後段階に行われるSE及び匿名レフェリーによる査読による審査。
  3. 公募による特集論文においては、特集編集担当の編集委員がSEの役割を行う。SEの役割を行う編集委員には、3に規定するアドホックに選任された編集委員も含まれる。

15.【形式不備によるリジェクト】

編集委員会は、以下のような場合にコミットメント審査以前に形式不備によるリジェクトを行うことがある。

  1. 投稿時点において、28-A)で規定する論文文字数(18,000字)を大幅に上回る原稿。
  2. 投稿パッケージの不備。
  3. フェース・シートの記入漏れ。
  4. 原稿中に執筆者名、あるいは執筆者が特定可能な情報が含まれる場合。
  5. その他、編集委員会が審査に支障をきたすと判断した場合。

16.【シニア・エディターの役割】

SEは、以下の役割を行う。

  1. コミットメント審査。
  2. 査読審査における査読者(レフェリー)の選定と査読結果の総合的な判断(レフェリーの査読結果とSEの判断が分かれた場合は、SEの判断が優先される)。
  3. 要修正論文を掲載可能レベルに引き上げるための投稿者に対する論文指導。

17.【審査プロセス】

  1. 自由論題に投稿された論文は、以下の審査プロセスを経る。
    1. 編集委員会執行部(正副編集長及び編集幹事)によるSE候補の選定
    2. SE候補に対するコミットメント審査の打診(2人まで)
    3. コミットしたSEによる査読審査プロセスの開始
    4. SEによるレフェリー選定と査読依頼
    5. 査読結果をもとにSEによる査読審査結果の決定と投稿者への回答
  2. 公募による特集論文に投稿された論文は、以下の審査プロセスを経る。
    1. 当該特集を担当する編集委員をもって構成される特集編集チームによる1次審査
    2. 1次審査通過論文についてSEの役割を行う担当編集委員の割り振り
    3. 担当編集委員による査読審査プロセスの開始
    4. 担当編集委員によるレフェリー選定と査読依頼
    5. 査読結果をもとに特集編集チームによる査読審査結果の決定と投稿者への回答

18.【SE候補の選定】

  1. 編集委員会執行部は、自由論題に投稿された論文の学問分野・研究領域を考慮の上、SE候補を選定する。
  2. 投稿者は所定のフェース・シートへの記入によって、SEリストの中から3名以内のSE候補の希望を提出することができる。但し、この場合も、SE候補の選定最終判断は編集委員会執行部が行う。編集委員会執行部は、可能な限り投稿者の希望に添ったSE候補選定を行うが、投稿者と希望するSE候補との間に利害関係が推定される場合や、特定のSE候補に業務が集中している場合等には、他のSE候補を選定することがある。

19.【コミットメント審査】

  1. SE候補には、執筆者情報(氏名・所属等)を伏せた状態で投稿論文原稿が送付される。SE候補は、送られた原稿を審査し、査読審査プロセスを開始するかの判断を行う。SE候補がコミットメントを行い、査読審査プロセスの開始が決定した後、SEに執筆者情報が開示される。
  2. SE候補は、投稿論文が掲載可能レベルに到達できそうにないと判断した場合、当該論文のコミットメントを行わない。
  3. 最初のSE候補がコミットしない場合、再度別のSE候補によるコミットメントの判断を仰ぐ。
  4. 2人のSE候補がともにコミットしなかった場合、当該論文はリジェクトとなる(SEダブル・リジェクト)。

20.【SEリスト】

編集委員会が選任したSEのリストを別途表に定め、組織学会ホームページ等で告知する。

21.【SEコミットメントの通知】

  1. SEが投稿論文にコミットした場合、白桃書房編集部から投稿者あてに担当SE決定の通知が行われる。以後、投稿者からの問い合わせ窓口は担当SEとする。
  2. 2人のSE候補によってコミットされなかった場合(SEダブル・リジェクト)、編集委員会よりリジェクトの通知が投稿者に送付される。
  3. SEコミットメントの通知が行われるまでの期間、投稿者からの問い合わせ窓口は白桃書房編集部とする。

22.【査読審査】

  1. SEは2名以上のレフェリーを選定して、査読を依頼する。
  2. 査読はダブル・ブラインドによって行い、投稿者はレフェリーを、レフェリーは投稿者をそれぞれ特定できないように行う。
  3. SEはレフェリーへの査読依頼に先立って、投稿者に原稿の修正を求めることができる。
  4. コミットメントから査読審査結果通知までの標準の審査期間は9週間とする。
  5. SEは必要に応じて追加のレフェリーを指名することができる。

23.【査読審査結果】

  1. SEは査読審査後に以下のいずれかの審査結果をその理由とともに投稿者に通知する。
    1. 採択(アクセプト)
    2. 修正後採択(マイナー・リビジョン)
    3. 修正後再審査(メジャー・リビジョン)
    4. 掲載不可(リジェクト)
  2. 「修正後採択」あるいは「修正後再審査」の場合、SEは投稿者にレフェリーのコメントを伝えるだけではなく、どのような方向の改訂が望ましいのか、レフェリーのコメントのうちのどの部分に特に注意を払うのが望ましいのか、またSE独自に一定のコメントがある場合にはそのコメントを添えるなど、投稿者による論文改訂の方向付けを行い、掲載可能レベルに引き上げるための努力を行う。
  3. SEによる修正の指示から1年以内に特段の理由なく修正稿を再提出しなかった場合は、編集委員会は当該論文をリジェクトされたものとして取り扱う。ただし、SEが認めた場合を除く。

24.【最終稿受理】

  1. 論文が採択された後、投稿者は謝辞等採択後に追記する内容を追記した完成原稿を白桃書房編集部に送付する。完成原稿が白桃書房に到着したことをもって最終稿受理とする。
  2. 投稿者は、最終稿受理以降、編集委員会に掲載証明書の発行を求めることができる。掲載証明書発行の依頼先は、白桃書房編集部『組織科学』係とする。

25.【リジェクト原稿の取り扱い】

  1. 掲載不可と判断された論文は、大幅な修正を行わない限り『組織科学』に再投稿することはできない。大幅な修正を行った後に投稿された論文は、新規投稿として扱われる。
  2. 前項の規定にかかわらず形式不備によるリジェクトは、形式要件が整い次第、再投稿することができる。

26.【編集委員会執行部メンバーの取り扱い】

  1. 編集委員会執行部によるSE候補選定プロセスにおいて、SE候補となる可能性のある執行部メンバーには、投稿者情報を開示しない。
  2. 執行部メンバーによる投稿が行われた場合、当該メンバーはSE候補選定を含むすべての審査プロセスに参加しない。

[執筆要領]

27.【掲載に必要な原稿情報】

  1. 『組織科学』に論文を掲載するにあたって必要な原稿情報は、以下の通りである。英文情報は『組織科学』巻末アブストラクトの掲載内容となる。
    1. 論文本文(図表・注釈・参考文献等含む)
    2. 論文題目(和文及び英文)
    3. 執筆者名(和文及び英文)
    4. 執筆者所属機関名・部局名・職位名(和文及び英文)
    5. 論文要旨(和文200字以内及び英文200 words以内)
    6. 5個以内のキーワード(和文及び英文)
  2. 前項の情報は、投稿論文についてはフェース・シートに記入し、依頼論文については任意の書式で記した書面を原稿に添付することとする。

28.【論文の文字数】

  1. 論文の文字数は、18,000字以内を原則とする。文字数には、本文、注釈、参考文献、図表等をすべて含み、注釈・参考文献は文字数×0.6、図表等は大きさにより400字、600字、900字に換算する。図表等の換算文字数は、『組織科学』誌面2分の1ページ大の大きさの図表で900字を目安とする。
  2. 投稿論文の文字数は、投稿時点においては15-A)の規定に従うものとするが、最終的に掲載される論文の文字数は、SEの判断によりこの規定を超える場合がある。
  3. 原稿本文冒頭には、論文題目、200字以内の邦文要旨、5つ以内の日本語キーワードを記す。ただし、これらは本文の文字数には含まれない。投稿論文の場合、これらの要旨・キーワードは、フェース・シートの記載内容と同一でなければならない。

29.【その他の体裁】

  1. 体裁は横書きとし、全てのページに通し番号を振ること。
  2. 原則としてワープロ原稿とし、手書きは禁止する。
  3. 常用漢字・現代仮名遣いを用いること。
  4. 題名や小見出しは、簡潔にしなければならない。

30.【付属情報の記載箇所】

  1. 本文以外の付属情報は、謝辞、注釈、参考文献の順番で論文本体の末尾に記載すること。
  2. データファイル作成時、注釈、参考文献は論文本文と同一ファイルに含むこと。

31.【投稿論文における謝辞・参考文献等の記載】

  1. 投稿論文においては、審査プロセスの匿名性確保のため執筆者が特定できる可能性のある情報(謝辞や研究資金助成)の記載は投稿時点では行わず、採択後の完成原稿に記さなければならない。
  2. また、本文中の参考文献の引用などにも留意し、「拙稿」などの表記や、未公刊自著の引用、その他執筆者が推定されるような論文の引用は行ってはならない。
  3. これらの不備は形式不備によるリジェクトとなる場合がある。

32.【注釈】

  1. 注釈は文末注とし、本文中の該当箇所にアラビア数字・右側片括弧の通し番号(1) 2) 3).を記すこととする。
  2. 注釈の利用は、最小限にしなければならない。

33.【参考文献】

  1. 他の著作物からの引用には出典を明記し、必要な場合には、投稿までに著作権者の了解を得なければならない。
  2. 参考文献は、本文末に一括してリストを作成し、日本語・外国語ともに第一著者名の姓のアルファベット順に記載することとする。
  3. 同一著者の論文・著作等は、刊行年順とし、同一年に同一著者の論文・著作等が刊行されている場合には、「1999a」「1999b」のように年号の後にアルファベットで順序をつけて区別することとする。

34.【本文中での引用表記】

  1. 本文中で参考文献を引用する場合には、「野中 (1976)」、「野中・加護野・小松・奥村・坂下 (1978)」、「Imai, Nonaka, & Takeuchi (1985)」のように、著者の姓に続けた括弧内に年号をアラビア数字で記入することとする。
  2. 著者が2名の場合は、2回目以降の引用も、「竹内・野中(1986)」、「Nonaka & Takeuchi (1995)」のように連記することとする。
  3. 著者が3名以上の場合には、2回目以降の引用には「野中ほか(1978)」、「Imai et al. (1985)」のように、第一著者に続けて「ほか」(日本語の場合)、「et al.」(外国語の場合)を用いることとする。
  4. 括弧内の記述については、「……については既に論じられている(Imai, Nonaka, & Takeuchi, 1985;竹内・野中,1986 )」のように、著者名と年号を読点で区切ってまとめ、第一著者のアルファベット順にセミコロンで区切って記載することとする。

35.【参考文献の記載方法】

参考文献の記載は以下の形式に従うこととする。

  1. 書籍
    1. 野中郁次郎(1974).『組織と市場-組織の環境適合理論-』東京:千倉書房.
    2. 野中郁次郎・加護野忠男・小松陽一・奥村昭博・坂下昭宣(1978).『組織現象の理論と測定』東京:千倉書房.
    3. Nonaka, I. & Takeuchi, H. (1995). The knowledge creating company: How Japanese companies create the dynamics of innovation. New York, USA: Oxford University Press(梅本勝博訳『知識創造企業』東洋経済新報社, 1996年).
  2. 書籍の特定の章
    1. 竹内弘高・野中郁次郎(1986).「新製品開発の戦略と組織」今井賢一(編著)『イノベーションと組織』(pp.97-126).東京:東洋経済新報社.
    2. Imai, K., Nonaka, I., & Takeuchi, H. (1985). Managing the new product development process: How Japanese companies learn and unlearn. In K. B. Clark, R. H. Hayes & C. Lorenz (Eds.), The uneasy alliance: Managing the productivity-technology dilemma(pp.337-375). Boston, USA: Harvard Business School Press.
  3. 定期刊行物
    1. 野中郁次郎(1976).「コンティンジェンシー理論の構造・展開・意義」『組織科学』10(4), 15-25.
    2. Nonaka, I. (1994). A dynamic theory of organizational knowledge ceation. Organization Science, 5(1), 14-37.

[付則]

36.【本規程の改廃】

本規程の改廃は編集委員会の決定によって行われる。

37.【規程の施行・経過規定】

  1. 本規程は2011年10月10日より施行する。
  2. 本規程施行前に投稿された論文については、投稿者の不利益にならない範囲で本規程を援用する。
  3. 本規程の施行をもって従前の投稿規程を廃止する。

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